出産費用の相場とかかる5つのお金!自己負担はどれくらいが平均?

出産費用の相場はいくらかかるのでしょうか?

実は赤ちゃんを産むとなったときに実際に出産費用がいくらかかるのか知らない方も多く、悩みの種となっている問題があります。

なぜならば、赤ちゃんが欲しいけれども赤ちゃんを安全に産む出産費用の貯金がない、病院へ行く診察費が不安など赤ちゃんを産むにも不景気の影響があるからです。

なんとなく出産費用は高額と言うことは知っているのですが、実際に産むとなったときにいくらくらいかかるのかは不明だと感じている方も多いです。

この記事では出産費用の平均と相場について書いていきます。

記事を読み終えることで出産費用の金額や自己負担に関するもの、一時金についてなどを知ることができます。



出産費用の相場とかかる5つのお金!自己負担はどれくらいが平均?

出産費用といっても赤ちゃんを産むだけにかかるお金ではなく、ほかにも不随をしていろいろとお金がかかります。

もちろん、出産後もお金はかかりますのでしっかりと理解をしておく必要がありますね。

出産費用の平均は人によって異なりますが、内訳となるものは同じです。

・妊婦健診の費用

・各種検査の費用

・入院・分娩にかかる費用

・マタニティグッズの購入費

・出産準備品の購入費

おもに5つの項目に分かれますので詳細を書いていきましょう。

1.妊婦健診の費用

妊婦検診は赤ちゃんを授かったままの検診のことで正式には妊婦健康診査のことを指しています。

妊娠が分かってから出産までの赤ちゃんとママの健康状態を把握するためのもので産婦人科などの病院へいき定期的に確認をしに行くものです。

定期的なので赤ちゃんをお腹に授かってから10か月の間は検診へ行く必要があります。

厚生労働省は妊娠が判明してから出産までの間に初期では4週に1回(4回)、中期では2週に1回(6回)、後期では1週に1回(4回)の計14回の妊婦健診を受診することを推奨しています。

健診費用は病院によって料金が異なりますが、1回の健診費用は4,000~6,000円が相場となっており初診では妊娠判定と初期検査代として1万~2万円ほどかかるのが相場です。

もちろん14回を推奨していますが、ママや赤ちゃんの状態次第では回数は多くなる可能性もあります。

2.各種検査の費用

これは上記の妊婦検診に付随をしてくる検査です。

様々な検査をする必要があり、検査に内容によっては助成対象外の検査となる場合もありますので注意をしましょう。

自治体ごとに検査の項目は異なってきますので検診の際には検査項目と助成内容を確認しておき自己負担がどれくらいかかるのかを知っておく必要があります。

自治体の助成が受けられる個別の検査には、クラミジア検査、HTLV-1(ヒトT細胞白血球病ウイルス1型)、B群溶血性連鎖球菌、子宮頸がん、HIV検査などがあり検査費用相場は2,000~4,000円ほどです。

そのほかにもオプションで検査を病院が用意をしているところもあり、4D検査や助産師からの指導が受けられる助産師外来、赤ちゃんの障害の有無を検査するクアトロテストなど数千円~数万円かかるようなものがあります。

必要なければ特に検査をする必要はありませんね。

3.入院・分娩にかかる費用

次の一番心配をなる入院と分娩にかかる費用です。

実はこの入院と分娩費用は利用をする病院によっても費用はかなり異なっており、入院費用が元から高い病院もあれば低く抑えられてている病院もあるのです。

そのため、一概に○○円ということはいえないのですが正常分娩にかかる平均は約505,759円となっています。

平均額は年々上昇傾向にありますが、入院費用は分娩、新生児管理保育、検査・薬剤、処置・手当といった分娩にかかわる費用のほか、食事代を含む入院料や室料の差額、産科医療費補償制度の代金が合計されたものです。

あとは入院日数や部屋のグレード、病院にあるオプションなどによってかなり異なりますし住んでいる都道府県によっても費用も異なります。

都道府県別にみてみると東京の約62万円がもっとも高く、鳥取の39万円となっているので住んでいる地域で出産費用の平均は大きく異なることがお分かりいただけます。

(参考:公益社団法人国民健康保険中央会「出産費用の全国平均値中央値平成28年度」)

4.マタニティグッズの購入費

マタニティグッズは赤ちゃんを授かっているママに必要な用品です。

特に第一子の出産時にかかるものが多く、マタニティグッズやマタニティウェアを購入するために必要で平均として約5万円ほどのものを購入するのが一般的です。

妊娠中はお腹を圧迫しないための衣類や下着、お肌の健康を保つためのクリームやソープ類、骨盤を安定させる骨盤ベルトや腹帯、歩きやすい靴など妊娠前とは必要なものが変わってきますし、妊娠の時期によっても異なります。

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5.出産準備品の購入費用

あとは出産準備品です。

これは分娩のために必要な入院グッズやケア用品、産後すぐに必要なべビー用品などがあげられます。

チャイルドシートやベビーベッドなど実は必要なものが多くあり大型のものを含めると結構お金がかかります。

もちろん西松屋など安価なお店で購入をすれば負担は抑えられますので、ご家庭のお財布事情を考えて利用をしてみましょう。

平均額は10~30万円程度になっています。

ママに必要はものはママの出産準備品として病院で用意するよう指導される物です。

産後の悪露の処理に使う産褥パッドや産褥ショーツ、骨盤の補正に役立つ産褥ニッパー・ウエストニッパー・骨盤ベルト、母乳パッド、授乳ブラジャーなどがあります。

次に赤ちゃんに必要なものは出産の状況や季節によって人それぞれ違いますが、大別すると衣類や下着などの身に着ける物、綿棒やベビーオイルなどのケア用品、沐浴に使うバスグッズ、おむつやおしりふき、ミルクや哺乳瓶は最低限用意をします。

最初から張り切って購入をしてしまいますが、後から必要になれば書いたしできるので最初から無理をして購入をする必要はありません。

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出産費用の相場はいくら?出産する病院によって異なる

次に気になる出産費用の平均と相場について書いていきます。

出産費用の平均は出産をする病院によって異なりますので、赤ちゃんを授かった時点で検査へ行く病院もきちんと決めるほうがよいかもしれません。

私の娘らが近所に大病院がなかったため個人の病院で出産をしました。

では、病院別の出産費用を書いていきますがこの費用は普通分娩の費用です。

総合病院

総合病院とは産婦人科以外にも内科、外科などさまざな科がある病院のことです。

総合病院には公的な病院と私的病院があり区別は特にないのですが公的な病院の方が安価なイメージとなりますね。

出産費用の平均としては公的病院の場合は約48万、私的な病院の場合は約50万円となっています。

総合病院でも自治体が運営している場合はその自治体に住んでいる人ならば分娩費を安く抑えられてる制度があったりしますね。

分娩や出産費用も安価な総合病院ですが、メリットとしては他の科の先生もいるため万が一のトラブルにも対応できる点です。

個人の産婦人科で受診をして難しい場合には総合病院へ行くように言われるケースもあります。

個人病院

病院は病床数19床以下の診療所と、20床以上の病院に分かれます。

診療所はクリニックとも呼ばれることもあり、病床数に関係なく医院と名付けられている分娩施設もあります。

個人病院とはいえ分娩を行う施設は医師が数人所属していたり、小児科が併設されていたり、こまかで手厚いサービスが受けられたりと妊娠、出産に関して丁寧なサポートを受けられる、顔を知っている先生や看護師さんが対応してくれるのが魅力です。

個人病院の場合も出産分娩費用の平均は約50万円です。

ただし、出産をする病院によって費用は異なっており食べるものからすべて高級志向の病院などもありますのでしっかりと確認しておきましょう。

助産院

助産院は助産師が妊娠、出産を介助するために厚生労働大臣の許可を得て開設している施設で、同時に入院が可能なのは9人までと定められています。

助産院では一般的な分娩介助のほか、水中分娩など特殊な分娩を行っていたり、自宅への往診が可能だったりするところがあり、費用は独自に設定されています。

妊娠から出産に至るまで支えてくれた助産師さんが対応をしてくれるので安心感は高いですが、手術など突発的なことには対応できません。

助産師は医師ではないため医療行為は不可となります。

助産院の平均的な相場は約46万円となっていますが、医療保険は一切使えないことを覚えておきましょう。

帝王切開の費用はいくら?

帝王切開の場合は普通分娩よりも入院日数が長くなるため、入院日数に応じて食事代、部屋代の差額が請求をされます。

そのため、通常よりも高くなりますが処置に関しては健康保険が適用されるため経腟分娩と比べても費用にそこまで差はありません。

帝王切開の場合は入院日数が約7日~10日程度となりますので費用は少し高めになり相場は約50~70万円程度となります。

無痛分娩の費用

これは出産に対する痛みを緩和する治療のひとつです。

無痛分娩をすることで陣痛の痛みを緩和することができますのでメリットは高いですね。

無痛分娩の場合は通常にかかる費用に対して加算が5~15万円となりますので総額は55万円~70万円程度です。

ただし、分娩に時間がかかり麻酔も追加で実施した場合には別途費用もかかりますので注意をしましょう。

出産費用を抑える公的補助制度と給付金

出産費用を抑える公的補助制度というものがあります。

これは赤ちゃんを産む人たちへの負担を減らすためのものとなっており、誰でも受けられる制度となっていますので理解しておきましょう。

補助金に関しては以下の記事にまとめていますので目を通してください。

→ 妊娠から出産までの流れ一覧!出産前のお金の手続きと赤ちゃんの準備物

ここには妊娠をしてから出産に至るまでに必要な行事、購入すべき準備物、もらえる申請すべきお金なども書いています。

実は本来はもらえるお金をもらっていない人もおり市役所からわざわざ教えてくれるものではありませんので自分で勉強をする癖をつけておきましょう。

また、市役所などからもらえるお金は出産以外にもいろいろとありますので役所に申請すればもらえるお金一覧!戻ってくるお金もチェックも一緒にチェックしておきましょう。

出産育児一時金は必ず利用!自己負担を減らせる補助金

特に利用をしたいものが出産育児一時金です。

これは加入をしている健康保険や国民保険などの公的医療保険から、出産の際に一定の金額が給付をされる制度です。

平成23年からは一律42万円が支給をされるため自己負担を減らすことができる出産のための制度です。

支払いは病院に直接支払うことも可能です。

例えば、出産費用が50万円かかった場合には出産育児一時金で42万円をしはらうことができますので自己負担は8万円だけにおさえることができます。

母子手帳をもらいに行ったときにこの説明も聞くことができますので自治体できちんと説明を聞いておきましょう。

つまり出産費用が42万円を超えた以上は自己負担になります。

→ 出産育児一時金の申請方法と受給条件とは?差額請求に必要な書類

出産費用は保険が適用される【されないケースもある】

出産費用に保険は適用されるのでしょうか?

保険とは健康保険や国民健康保険の適用に関してですが、これは保険診療のルールに基づいて判断をされるのです。

保険が適用されるのは異常分娩時の産科手術と、異常分娩後の入院で保険の対象となる処置が行われた日数分のみです。

異常分娩とは鉗子娩出術や吸引娩出術、帝王切開術等が該当します。

また、異常分娩時に頸管裂傷や会陰・腟壁裂傷が生じ、縫合の措置が取られた場合は、産褥期間の入院のうち療養期間とみとめられた数日間が保険入院の対象となります。

保険が適用されないケース

分娩の途中で異常分娩につながる兆候がみられたときに、異常分娩となるのを防ぐために陣痛促進剤を使用した結果、正常分娩となった場合は保険が適用されず自費診療扱いとなります。

また、予防的な措置には簡単な吸引・鉗子分娩や会陰切開・縫合などが含まれます。

帝王切開は基本保険適用となるのですが、助産師が術前の母体や胎児の監視を行ったり、時には赤ちゃんの口腔内にある羊水を吸引したりする分娩介助行為は自己負担とされます。

民間の保険

民間の保険に関しても同じです。

普通分娩は基本は適用となりませんが、健康保険が使える条件を満たしていれば民間の保険も適用となる場合もあります。

民間の保険に関しては加入時に確認をしておきましょう。

→ 出産費用が足りない払えない!一時金でも自己負担が辛い対処法7選

出産費用の相場は高め!赤ちゃんを産む費用を貯めておこう

出産費用の平均相場について書いてきました。

出産費用の平均は約50万円前後となりますがそれ以外にもかかる費用もたくさんあることが分かります。

最近は出産に対して公的なお金も支給をされるようになっていますし、病院も可能な方法を教えてくれます。

病院もたくさんの選択肢の中から選択が可能なので、妊娠がわかったら地域の病院の情報や近所の人、役所の人に聞いて情報を集めましょう。

何よりも元気な赤ちゃんを産むためにできることをしっかりと考えましょう。

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・認可外保育園の立ち上げ2園

・インターナショナルスクールの園長経験あり

・幼児教室の教室長経験あり

現場の保育士から、管理職になり営業や運営、マネジメントに従事した異色の経歴があります。

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今は副業サラリーマンをしており本業は子供関係の仕事。

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